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WHOIS情報のあれやこれや

誰?

個人でウェブサイトやブログ運営をする際にも、レンタルサーバ会社などから、WHOIS情報の記載が求められます。一般的には、馴染の薄いWHOISについて、PC初心者にも分かるように、内容、目的、歴史などを紹介しています。

WHOIS情報は何のためにあるの?

ワードプレスなどで、サイトなどを作成すると、WHOIS情報の開示を求められます。このWHOIS情報は、ドメインの登録者の情報をインターネットを利用する人が誰でも参照できるようにするサービスです。

WHOIS情報の目的

WHOIS情報は、ドメインの登録者情報をウェブ利用者が必要な時に参照できるようにするものですが、安定的なネットワーク運用のために、次のような目的があります。

  1. サイト運用者などに技術的な問題が発生した時に、連絡する。
  2. ドメイン名を申請する時に、類似のドメイン名を確認するための情報を提供する。
  3. 当事者間で、ドメイン名と商標等のトラブル解決できるように情報を提供する。

WHOISで提供される情報とは

分野別トップレベルドメインのgTLD(Generic Top Level Domain)は、特定の領域や分野で割り当てられたトップレベルドメインのことで、世界中のどこからでも登録できます。現在では、数多くの種類があります。代表的なトップレベルドメインのcom./net./org.などは、2000年以前から使われているため多くの人に知られています。

この、gTLDのWHOISでは、どんな情報を提供しなければいけないのかを、非営利法人のICANNから義務として求められています。

具体的なWHOIS情報

目的は何?目的は何?

gTLDのWHOISを次に列挙します。

  1. ドメイン関連:ドメイン名、登録年月日と有効期限、ネームサーバ、登録者名(ne.jpの場合は、ネットワークサービス名)
  2. 技術連絡関連:担当者名、所属組織、メールアドレス、電話番号
  3. 登録連絡関連:担当者名、所属組織、メールアドレス
  4. 連絡窓口関連:担当者名、メールアドレス、電話番号、任意項目(Web頁、住所)

以上の内容を求められますが、個人情報保護法との関係で、項目内容については、見直し検討されています。

また、WHOIS登録者が個人の場合は、登録者の住所を表示しないで登録代理業者(レンタルサーバ会社など)を通じて連絡をする方法に変更することも出来ます。

WHOISの歴史

WHOISの運用規則は、1982年にRFC812(NICNAME/Whois)で定められました。
制定当初は、技術的な問題が発生した時の連絡用として活用されていましたが、その後、インターネットの拡大と共に、ドメイン名と商標等に関するトラブル解決に使用される等の使われ方は広範になっています。

WHOIS情報は、トラブル回避の連絡にも使われるため、情報には正確性が求められます。そのため、2003年には、ICANN認定の仲介業者(登録機関など)に対してWHOIS情報の正確性の確認が義務付けられています。

日本でのWHOIS運用は、1993年にJPNICの略号で、日本ネットワークインフォーメーションセンターのサービスが開始しています。

まとめ

以上の内容で、WHOISの大雑把な内容は、把握できたでしょう。

WHOISは、あまり一般的には使われませんが、ウェブサイトやブログを作って運用しようとすると、個人の場合もレンタルサーバ会社などとの契約時に情報記入を求められます。

WHOISの目的には賛同頂けたと思いますが、ウェブ上に個人情報をオープンにすることには、抵抗がある人は多いでしょう。そのため、現在も、内容の議論は続けられています。

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iyasaretaihito
子どもの時から、昆虫や恐竜、宇宙などに興味がある理科大好きな理系人間です。 会社は半導体設計関連会社に勤務して、60歳で定年退職後は趣味に没頭する、のん気なおじさんです。