WHOISとは、一般的には馴染が薄くて、知らなくても困りません。但し、個人でウェブサイトやブログ運営をする際にも、レンタルサーバ会社などから、情報の記載は求められます。記事では、PC初心者にも分かるように、WHOIS情報を紹介しています。
WHOIS情報は何のためにあるの？
ワードプレスなどで、サイトなどを作成すると、WHOIS情報の開示を求められます。
WHOIS情報とは、ドメインの登録者の情報をインターネットを利用する人が誰でも参照できるようにするサービスです。
WHOIS情報の目的
WHOIS情報は、ドメインの登録者情報をウェブ利用者が必要な時に参照できるようにするものです。また、安定的なネットワーク運用のために、次のような目的もあります。
- サイト運用者などに技術的な問題が発生した時に、連絡する連絡先。
- ドメイン名を申請する時に、類似のドメイン名を確認するための情報を提供します。同一のドメイン名になると困るからです。
- トラブル発生時に、当事者間でドメイン名と商標等のトラブル解決ができるように情報を提供します。
WHOISで提供される情報とは
分野別トップレベルドメインのgTLD（Generic Top Level Domain）は、特定の領域や分野で割り当てられたトップレベルドメインのことです。
gTLDは、世界中のどこからでも登録できます。現在では、数多くの種類があります。
トップレベルドメインのcom./net./org.などは、2000年以前から使われているため多くの人に知られています。
このgTLDのWHOISでは、どんな情報を提供するのかを、ICAN（非営利法人）が、義務として求めています。
具体的なWHOIS情報
gTLDのWHOISを次に列挙します。
- ドメイン関連：ドメイン名、登録年月日と有効期限、ネームサーバ、登録者名（ne.jpの場合は、ネットワークサービス名）
- 技術連絡関連：担当者名、所属組織、メールアドレス、電話番号
- 登録連絡関連：担当者名、所属組織、メールアドレス
- 連絡窓口関連：担当者名、メールアドレス、電話番号、任意項目（Web頁、住所）
以上の内容を求められますが、個人情報保護法との関係で、項目内容は、逐次見直し検討されています。
また、WHOIS登録者が個人の場合は、登録者の住所を表示しないで登録代理業者（レンタルサーバ会社など）を通じて連絡をする方法に変更することも出来ます。
WHOISの歴史
WHOISの運用規則は、1982年にRFC812(NICNAME/Whois)で定められました。
制定当初は、技術的な問題が発生した時の連絡用として活用されていました。その後、インターネットの拡大で、ドメイン名と商標等に関するトラブル解決に使用される等の使われ方が一般的になっています。
WHOIS情報は、トラブル回避の連絡にも使われるため、情報には正確性が求められます。
2003年には、ICANN認定の仲介業者（登録機関など）に対してWHOIS情報の正確性の確認が義務付けられています。
日本のWHOIS運用は、1993年にJPNIC（日本ネットワークインフォーメーションセンター）の略号で始まりました。
まとめ
以上の内容で、WHOISの大雑把な内容は、把握できたでしょう。
WHOISは、あまり一般的には使われません。但し、ウェブサイトやブログを作って運用する場合、個人の場合もレンタルサーバ会社などとの契約時に情報記入を求められます。
WHOISの目的には賛同頂けたと思いますが、ウェブ上に個人情報をオープンにすることには、抵抗がある人は多いでしょう。そのため、現在も、内容の議論は続けられています。
個人運用サイトでは、登録者の住所を表示しないで登録代理業者（レンタルサーバ会社等）を通じて連絡をする方法が一般的です。
